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書籍に関する経費

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経費と思われるもののすべてが認められるのではなく、他の利用も考えられる写真等の画像データ処理ソフトやカメラ購入費、その他情報収集のため行った海外への視察渡航費、などは、基本的に、本の編集経費とは認められないと考えておいた方が無難です。その他、販売に要した経費把握も必要です。通常ルート販売で言えば、書店等へ流通させた出版社等と取り交わした約定書記載の取り扱い条件に従った、正確な経費の金額が必要になります。一方、個人ルート販売は、会場使用料、往復交通費、車であればガソリン代や駐車場利用料などです。ほか、書店販売交渉費用(電話代などの通信費や、交通費・駐車場利用料など)が含められます。以上の制作に要した経費と販売に費やした費用の合算が総経費となります。最終的に、総売上額から総経費を差し引いた額が、利益となり、課税対象となります。ということは、自費出版の場合は、残念なことですが、ほとんどが課税の心配は、不要といえるかもしれません。

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